PMⅠ：The Power of Mind Ⅰ

PMⅠ-05：苫米地理論で見える教育現場のスコトーマ

PMⅠ-05-31：自殺対策白書が示唆すること

この章（第五章）では、苫米地理論（ベチロン）で教育を考察していきます。

自殺対策白書が示唆すること

　当然ながら、教育現場の疲弊は、子どもたちにも悪影響を与えています。無関心やあきらめ、不安・恐怖といった情動が生んだ“よどんだ空気”が子供たちを直撃しています。

　http://blog.livedoor.jp/coachfor_m2/archives/11142435.html

厚生労働省が2018年6月に発表した自殺対策白書によると、2017年の自殺者数は2万1321人で、22年ぶりに2万2000人を下回った2016年（2万1897人）よりもさらに減少しました。前年同様中高年の自殺は減少しており、大人向けの自殺予防の取り組みは効果が表れていると評価されました（それでも、2万人以上の人が自ら命を絶ち、さらに自殺を考えたことがある人は4人に1人といわれています）。

厚労省 平成30年版自殺対策白書（概要）「1 自殺者数の推移」

https://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/jisatsu/18-2/dl/1-1.pdf

最近の自殺の動向で注目すべきは「中学生の自殺者数」です。2015年は102人で17年ぶりに100人を超えました。子どもの総数が減っているにもかかわらず自殺者数は増加傾向にあり、1980年以降でみると女性アイドル歌手が自殺した1986年の133人に次ぐ多さでした。年代別人口10万人当たりの自殺者数では、中学生で2.94人と最多を記録しています。

子ども、特に中学生において、早急な自殺対策が必要です。

2018年の自殺対策白書で人口動態統計を基に死因順位を5歳ごとの年齢層別に見ると、10代前半や40歳以上は「がん」が最多で、2位に「自殺」「心疾患」が並びます。一方、15～39歳はいずれも前年と同様に「自殺」が最も多く、中でも20代後半は2位「がん」の3.7倍、20代前半も2位「不慮の事故」の2.7倍でした。これは、中学生の頃から始まる思春期においての教育 －特にマインド（脳と心）について－ が、その後の人生に大きく影響を与える可能性を示唆しています。

　ちなみに、先進国の年齢階級別死亡者数及び死亡率（15～34歳）において、日本は「自殺」が1位（死亡数：4557人、死亡率：17.8）で、先進7カ国の中で突出しています。

　厚労省 平成30年版自殺対策白書（概要）「3 年齢階級別の自殺者数の推移」

　https://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/jisatsu/18-2/dl/1-3.pdf

2015年4月に「改正自殺対策基本法」が施行されました。

10年ぶりとなった改正の主な点は、「子どもの自殺対策」でした。学校は保護者や地域と連携し、児童・生徒の心の健康を保つ教育（自殺予防教育）や啓発活動を行うことなどが新たに盛り込まれています。

しかし、自殺予防教育の具体的な内容は各学校に任されています。どうしていいかわからずに途方に暮れている学校関係者が多いのではないでしょうか。

（つづく）

苫米地式認定コーチ                        

苫米地式認定マスターヒーラー     

　CoacH T（タケハラクニオ）